低温注意報とは何度以下？意外と知らない発令基準やできる対策は？

東北地方や北海道などは、相当寒いこともあり、すぐに低温注意報が発表されることも珍しくありません。

ともすれば、お天気というのは、急に変化することもありますし、近年の異常気象によって、その傾向にさらに拍車がかかっています。

そんな低温注意報とは、いったい何度以下になったとき出されるのか知りたい方に向けて、発令基準や対策などお話をさせていただきたいと思います。

低温注意報とは？

気象庁の説明によりますと、

「低温注意報は、低温によって災害が発生するおそれがあると予想したときに発表します。

具体的には、低温による農作物の被害（冷夏の場合も含む）や水道管の凍結や破裂による、著しい被害の発生するおそれがあるときに発表します。」

となっております。

したがって、気象庁が発表する低温注意報は、ただ単に低温になっているからというだけではなく、ちゃんとしたそれなりの理由があって出されていることがわかります。

気温は数値化できますので、誰の目にも見えるものです。

一般人が低温だと分かっている以上に、専門家である気象庁が、被害の可能性や今までどれぐらい低温のときに、どういう被害があったかといった統計をデータ化した上で、私たちによりわかりやすく安全対策が取れるよう伝えてくれているのです。

それでは、低温注意報の発令基準となっている温度について見ていきましょう。

その基準はじつは地域によって違っていて、「平年の最低気温を大幅に下回る最低気温が予想され、かつそのことによって多かれ少なかれの被害が予想される場合」とされています。

そして、その温度はというと、水道管などの凍結が懸念される温度がおおよそマイナス４度からマイナス５度と言われています。

冬であれば、マイナス４～５度を下回ることとなったとき、低温注意報が出されることになります。

さらに、日頃から最低気温が低い東北地方や北海道であれば、基準となる温度は、さらに低いマイナス８度以上と設定されています。

このように生活全般に、支障をきたすトラブルに見舞われてしまう恐れもあります。

低温注意報が出されている地域を訪れることがある方は、特に対策として、「防寒」「水道管凍結」などを意識しておけば良さそうですね。

実際に、長い期間居住するとなると、さらに「農作物がダメになってしまうことによる値段の高騰」であったり、「水道管の破裂による怪我」などにも注意を払わなければならないと言えそうです。

あまり馴染みがない「低温注意報」ですが、甘く見ていると痛い目に遭ってしまいそうな事態を、引き起こしかねないものだったのです。

ただ、温度が低いから厚着しておこうとか、その程度の対策しか行っていないようでしたら、今後は先にお話させていただいたようなリスクにも気を配って、正しい判断によって賢く行動するようにしてください。

そして、これからは、低温注意報情報をこまめにチェックして、事前にできる備えや心構えをしておきたいものですね！